HOUSING PERFORMANCE
HOUSING PERFORMANCE
丸三ホクシン建設は、耐久性の高い住まいを追求するだけでなく、
住んでからも安心が続く仕組みを整えています。
長期保証や定期点検、地盤やシロアリ対策など、
将来の暮らしを見据えたサポートをご紹介します。
ホクシン建設で建てさせていただいている建物は、
許容応力度計算による構造計算を自社で行い、全棟「耐震等級3級」を取得しております。
長期優良住宅では「耐震等級2級」を基準としていますが、
2016年4月に発生した熊本地震は最大震度7が2回発生しており
「耐震等級2級」の建物でも倒壊した例が報告されています。
同じ熊本地震でも「耐震等級3級」の建物は大部分が大きな被害を受けなかったそうです。
その被害を考慮して自社構造計算・自社大工が造る建物は、暮らしの安心・安全を守ることが出来ます。
| 耐震等級1級 | 震度6強〜震度7程度に対して倒壊・崩壊しない（新耐震基準） |
|---|---|
| 耐震等級2級 | 「耐震等級1級」の1.25倍で長期優良住宅の条件 |
| 耐震等級3級 | 「耐震等級1級」の1.50倍で災害時の救援活動・災害復興の拠点となる消防署・警察署の多くが耐震等級3級で建設されています。 |
外気温が夏は35°を超える日もあり、冬は-10°を下回る日が続く厳しい環境下の北海道の暮らしにおいて「断熱性能(UA値)」と「気密性能(C値)」は欠かせないものになります。
2025年4月の改正建築物省エネ法で住宅にも「断熱性能(UA値)」の一定以上の基準が定められ、断熱等級も向上しています。ホクシン建設が建てている建物は「断熱等級6級」を基本としており、それは長年取り組んできた「長期優良住宅」や「北方型住宅」などの仕様を標準としています。
断熱性能と一緒に取り組んできたのが「気密性能(C値)」です。「気密性能(C値)」とは建物の隙間相当面積を示し、施工した結果の数値になります。
どんなに断熱材を入れても、どんなに暖房を使用しても、隙間が多い建物では外の冷たい空気が室内に流れ込み暖めた空気がどんどん逃げていくため、なかなか暖まらず暖房費の無駄になってしまいます。
それと同時に、壁内に冷たい空気が流れ込めば結露の原因になります。
国で定めている次世代エネルギー基準では「気密性能(C値)」は2.0cm2/m2、それよりも厳しい北方型住宅の基準は1.0cm2/m2になります。ホクシン建設は全棟気密測定を行い、長年の実績として0.5 cm2/m2を超えることは無く施工しております。
「断熱性能(UA値)」と「気密性能(C値)」は切り離せないものと考え、従来の充填断熱では解消できない木材部分の熱橋を補う様に、躯体（柱・梁）の外側で板状の断熱材「スタイロフォーム」がスッポリと基礎から屋根まで連続して覆う「SHS工法」を採用しています。
これは気密層も躯体（柱・梁）の外側、気密シートで断熱同様連続して貼ることで施工ロスが少なく高い断熱性能と気密性能が確保できる工法です。
2025年4月以降、改正建築物省エネ法により、すべての新築住宅は断熱性能と同じ様に省エネ基準への適合も義務付けられました。これは、2050年までに脱炭素(カーボンニュートラル)を実現するための取り組みの一環で、建築物からのCO2排出削減を促進する重要な要素として「一次エネルギー消費量＝BEI（Building Energy Index）」が求められます。
一次エネルギー消費量は等級3級〜等級8級までに分類され、最も良い等級8級はBEI=0.65（一次エネルギー35%削減）となり、どのくらいのエネルギーを削減しているか一目でわかる仕組みとなっています。
ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)加えてZEH+やGX（グリーントランスフォーメーション）の新設で脱炭素(カーボンニュートラル)にむけて急速に加速している中、ホクシン建設としてBEIは等級8級（GX以上の数値）を基本に考え、環境問題に対してもこれまでの経験生かし取り組んでいきます。
丸三ホクシン建設のZEH普及目標・実績
| 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 目標割合(%) | 8 | 15 | 38 | 53 | 53 | 53 | 53 | 53 | 53 |
| 実績割合(%) | 0 | 8 | 0 | 0 | 12 | 6 | 6 | 36 |
耐震性能・断熱性能・気密性能・省エネ性能を家づくりの基本とし、これまで「北方型住宅」「長期優良住宅」「ZEH・ZEH+」「GX（グリーントランスフォーメーション）」など、積極的に取り組んできました。その積み重ねにより、住宅性能を守りながら、さらに性能を向上させる家づくりが出来ています。
さらに、北方型住宅では「きた住まいるサポートシステム」を取り入れて、設計・施工に必要な住宅履歴の保管を30年間することにより建物情報を活用することが出来ます。
このような性能は、設計だけではなく、経験のある自社大工の技術があるからこそ出来ることでもあります。
